2026年7月– date –

米FDAが2025年1月に食品アレルゲン表示ガイダンス第5版を確定。木の実を23→12種に整理しココナッツを除外、卵・乳の定義を鶏卵・牛乳以外にも拡大しました。混入表示を閾値ベースの定量表示へ転換する検討や、日本の任意表示制度との違いも整理して解説します。

海外では近年、この検査の一部を自宅で行える可能性を検証する臨床研究が始まっており、2026年2月にはその一つである「FoodCHOMP」というパイロット試験の研究計画（プロトコル）論文が公表されました。

食品の「アレルゲン表示漏れ」による自主回収（リコール）は、2026年に入ってからも国内外で相次いで報告されています。表示義務のある特定原材料が原材料表示から抜け落ちるミスは、重篤なアナフィラキシーにつながりかねない重大インシデントです。

食物アレルギーは「1つだけ」とは限らない。複数の食品に同時にアレルギーを持つ患者は決して少なくなく、特に乳幼児期に発症した場合は複数アレルギーの合併が多い傾向にある。また「交差反応」によって、ある食物にアレルギーがあると構造が似た別の食物にも反応してしまうケースがある。

米国では学校給食スタッフの研修を義務づける連邦法が成立し、緊急時にアドレナリンを投与できる人の範囲を広げる議論も進む。日本でも点鼻式のアドレナリン製剤「ネフィー」が登場し、現場対応の選択肢が増えつつある。

アレルギー専門医はアレルゲンの特定・治療方針を、管理栄養士は具体的な食事計画・栄養補完の方法を指導してくれる。定期的な血液検査で微量栄養素（鉄・亜鉛・ビタミンD等）の状態を確認することも重要だ。

国立成育医療研究センター アレルギーセンターの山本貴和子氏らの研究チームは、乳児期早期に発症したアトピー性皮膚炎に対する「早期強化治療」（早期から炎症を十分に抑える治療）が、3歳時点でも食物アレルギー、特に鶏卵アレルギーの有病率低下と関連することを。

日本国内では、食物アレルギー研究会が公開している「食物アレルギーの診療の手引き2023」および「食物経口負荷試験の手引き2023」の改訂版が2026年4月に公開されました。

食物アレルギーのある子どもを育てる中で、周囲の理解が得られず孤独を感じる保護者は少なくない。SNSでの情報交換や地域のアレルギー家族会・患者会とのつながりをきっかけに、気持ちが軽くなったという声も多く聞かれる。紹介商品の選定・評価に影響しません。

アレルゲン免疫療法（allergen immunotherapy）について、日本アレルギー学会はアレルギー性鼻炎における「長期にわたる臨床的寛解を期待できる治療法」と説明しています。投与経路によって、次の3つに大きく分けられます。