アレルギー食品表示の読み方ガイド：特定原材料9品目と特定原材料に準ずる20品目【2026年4月改正対応】

食品表示の読み方を理解することは、アレルギー対応の第一歩。本記事では、特定原材料8品目と特定原材料に準ずる20品目の表示の読み方を解説します。

食品表示法の基本

2015年に施行された食品表示法は、消費者の安全を守るための法律。アレルゲン情報の表示義務（特定原材料8品目）と推奨（準ずる20品目）が明確に定められています。

特定原材料8品目（表示義務）

卵・乳・小麦・そば・落花生（ピーナッツ）・えび・かに・くるみの8品目。これらを含む加工食品は、必ず原材料表示に明記しなければなりません。「○○を含む」「乳由来」など、明確な表示が義務付けられています。

特定原材料に準ずる20品目（表示推奨）

アーモンド、あわび、いか、いくら、オレンジ、カシューナッツ、キウイフルーツ、牛肉、ごま、さけ、さば、大豆、鶏肉、バナナ、豚肉、まつたけ、もも、やまいも、りんご、ゼラチン。表示は義務ではありませんが、多くのメーカーが自主的に表示しています。

表示の読み方：原材料欄の見方

原材料欄は、配合量の多い順に記載されます。最初に書かれているのが主原料。後半の調味料・香料部分にもアレルゲンが潜むため、最後まで読み込みましょう。「○○（小麦・卵を含む）」のように、複合材料の中身も併記されます。

「コンタミネーション表示」の確認

「同じ製造ラインで○○を含む製品を製造しています」「○○を含む製品と同じ工場で製造」――これは微量混入の可能性を示す表示。重症度の高い方は、こうした表示がある商品を避ける判断も必要です。

パッケージ正面・裏面の使い分け

パッケージ正面は商品名・キャッチコピー、裏面が詳細情報。アレルギー対応として購入するなら、必ず裏面の原材料・栄養成分・アレルゲン情報を確認するクセをつけましょう。

子どもにも教える表示の読み方

子どもに自己管理力を身につけてもらうには、原材料表示の読み方を教えるのが効果的。スーパーで買い物する時、一緒に裏面を読みながら「これは食べられる、これは食べられない」を確認していきます。生活の中で自然に学べる食育として有効です。

FAQ

Q. 海外製品の表示は？
A. 輸入販売元が日本語表示を付けることが義務。日本語表示がない商品は、メーカーに直接問い合わせを。

Q. ネット通販の商品表示は？
A. 大手通販サイトでは商品ページに原材料が記載されることが多いですが、必ず実物のパッケージで再確認を。

※本記事は当事者・家族目線でまとめた情報であり、医学的診断・治療方針については必ずアレルギー専門医にご相談ください。

食物アレルギー情報の信頼できる情報源

厚生労働省、消費者庁、日本小児アレルギー学会、アレルギー支援ネットワーク、認定NPO法人アレルギーを考える母の会など、信頼できる公的情報源を定期的にチェックする習慣をつけましょう。本サイトでも公的情報を踏まえた記事更新を続けています。

緊急時（アナフィラキシー）への備え

アナフィラキシーなど緊急時の症状の見分け方とエピペン等の対応は、専門にまとめたアナフィラキシーショックとは？症状の見分け方と緊急対応で詳しく解説しています。いざというときのためにあわせてご確認ください。

⚠️【2026年4月改正】カシューナッツが義務表示（9品目）に追加

2026年4月1日、食品表示基準が改正され、カシューナッツが「特定原材料」（義務表示）に追加されました。これにより義務表示の対象は従来の8品目から9品目になっています。また、同日からピスタチオが「特定原材料に準ずるもの」（推奨表示）に追加されました。本記事タイトルの「8品目と準ずる20品目」は改正前の情報であり、現在は「9品目と準ずる20品目（計29品目）」が正しい情報です。

区分	改正前	改正後（2026年4月〜）
特定原材料（義務表示）	8品目	9品目（カシューナッツ追加）
特定原材料に準ずるもの	20品目	20品目（ピスタチオ追加、カシューナッツ除外）
合計	28品目	29品目

経過措置期間：2028年3月31日まで。参考：消費者庁 食物アレルギー表示情報

公的機関・専門家の見解

消費者庁は今回の改正について、「直近の調査においてカシューナッツによる即時型アレルギー症例数およびショック症例数が増加しており、重篤な症状を引き起こすリスクが確認されたため義務表示化を決定した」と公表しています（消費者庁 2026年4月施行 食品表示基準改正）。また国立成育医療研究センター「食物アレルギー診療ガイドライン2021」では、「食物アレルギーの診断・治療は専門の医師のもとで行うことが重要であり、自己判断による除去食は栄養バランスの悪化を招く恐れがある」と明記されています。食品表示の確認と併せて、定期的な専門医への受診が推奨されています。

参考：国立成育医療研究センター アレルギーセンター ／ 厚生労働省 リウマチ・アレルギー対策

当事者・保護者の声から見える現場の課題

消費者庁の調査（令和7年度）によると、食物アレルギーに関する対応を行っている飲食・中食業者は約51.8%と半数程度にとどまり、緊急時対応マニュアルがない事業者が58.4%に上ります。当事者・保護者からは「外食時にアレルゲン情報を確認したくても回答が得られないケースがある」という声が多く寄せられており、事業者側の対応整備が課題となっています。表示改正に伴い新旧表示が並行流通する過渡期には、製造日と最新の成分表示を必ず確認しましょう。

海外との比較：日米欧の食物アレルギー表示制度

米国（FALCPA）では牛乳・卵・魚・甲殻類・ナッツ類・ピーナッツ・小麦・大豆・ごまの9品目が義務表示です（2023年よりごま追加）。日本の改正後もごまは推奨表示（任意）にとどまっており、ごまアレルギーの方は特に注意が必要です。EUでは14品目（グルテン含有穀物・甲殻類・卵・魚・ピーナッツ・大豆・乳・ナッツ類・セロリ・マスタード・ごま・亜硫酸塩・ルピナス・貝類）の義務表示があり、日本より対象が広範です。輸入品購入時は原産国の表示制度も意識した確認が重要です。

関連記事

• 【2026年最新】カシューナッツアレルギー義務表示開始＆経口免疫療法の進化｜食物アレルギー最新トピックまとめ
• 経口免疫療法とは？最新の食物アレルギー治療法をわかりやすく解説
• ピーナッツ・木の実（ナッツ類）アレルギーの危険性と生活での回避方法