夏休みは飛行機を使った帰省や旅行が増える季節です。食物アレルギーのあるお子さんや家族と搭乗する場合、「機内食は大丈夫か」「エピペンは持ち込めるか」といった不安を感じる方は少なくありません。本記事では、JAL・ANAなど日本の航空会社の公式なアレルギー対応と、2026年に議論を呼んだ米国運輸省（DOT）のアレルギー搭乗ルールを、公的資料・公式情報をもとに比較します。前回の修学旅行・サマーキャンプ対応ガイドと合わせて、夏の外出計画の参考にしてください。
日本の航空会社：ANA・JALのアレルギー対応食
ANA（全日本空輸）は国際線において、えび・かに・くるみ・小麦・そば・卵・乳・落花生を除いた「8品目アレルゲン対応食」と、これに20品目を加えた「28品目アレルゲン対応食」の2種類を用意しています。ただし製造工程での微量混入までは保証できないとされており、8品目・28品目以外のアレルギーがある場合や不安がある場合は、自身で食べられるものを持参するよう案内されています。ピーナッツ（落花生）については機内で提供する飲食物に食材として選定しない努力がされているものの、調理・製造段階での混入可能性は残るとされています。またカナダ発着路線では、重度アレルギーの乗客向けに「アレルギーバッファゾーン」（周辺座席でアレルゲンを提供しない措置）を申し込める制度があります（ANA公式サイト）。
JAL（日本航空）も同様に28品目のアレルゲン対応食を提供しており、メインディッシュは辻安全食品と共同開発したJALオリジナルメニューで、サラダ・フルーツ以外はアレルギー専用キッチンで調製されるとしています。申し込みは搭乗便出発の49時間前までにJAL Webサイトから可能です（JAL公式サイト）。いずれの航空会社も、自己注射薬（エピペンなど）は処方された本人が携行することが前提とされており、事前の医師への相談と診断書の準備が推奨されています。
米国で議論になった「DOTルール」とナッツアレルギー限定の壁
米国では2026年3月18日、運輸省（DOT）がサウスウエスト航空に対するナッツアレルギー乗客団体（Allergy & Asthma NetworkやFood Allergy & Anaphylaxis Connection Teamなど4団体）からの申し立てを退ける決定を下しました。発端は、同社が一時的にナッツアレルギー乗客の優先搭乗（プレボーディング）枠を外した運用ミスで、正式な申し立てが行われる前に優先搭乗の扱いは復旧していたことが決定の理由とされています（米国運輸省 公式資料）。
この裁定で注目されたのは、DOTが「ナッツアレルギーは他の重篤な食物アレルギーと同様に深刻となり得る」と認めつつも、現行規則が対象とするのはナッツ・落花生アレルギーの優先搭乗のみであり、卵・ごま・乳など他の食物アレルギーにまで対象を広げるには正式な意見公募（notice-and-comment rulemaking）の手続きが必要という立場を示した点です。この結果、卵・ごま・乳アレルギーなどを持つ乗客は優先搭乗の対象に含まれないままとなり、患者団体からは「重篤な食物アレルギーを持つ乗客すべてを守る内容になっていない」との指摘が上がっています（Allergic Living誌の報道）。
日米の対応の違いから見えること
日本の航空会社は「機内食を安全に近づける」（アレルゲン対応食の提供）という方向、米国のDOT規則は「搭乗環境を整える」（優先搭乗によるアレルゲン残留物の拭き取り時間確保など）という方向に重点があり、アプローチの性質が異なります。共通しているのは、どちらの制度も「特定のアレルゲン・特定の対応にとどまり、すべての食物アレルギーを完全にカバーするものではない」という点です。世界のどの航空会社も、アレルゲンフリーの機内環境を保証しているわけではないとされており、事前の情報収集と自衛策の準備が重要になります。
搭乗前にできる一般的な準備（参考情報）
各社の案内をふまえると、一般的には次のような準備が有効とされています。搭乗を予定している航空会社の公式サイトでアレルギー対応の内容と申し込み期限を早めに確認すること、特別食を利用する場合でも念のため自分で食べられる物を持参すること、エピペンなど処方薬は必ず本人が携行し、必要に応じて診断書を用意すること、コードシェア便では運航会社側の規定が適用されるため運航会社に直接確認すること、などです。個々の体調や重症度によって必要な対応は異なるため、渡航・搭乗前には主治医に相談することが推奨されます。
まとめ
食物アレルギーがあっても、事前の準備と各航空会社の制度を正しく理解すれば、飛行機での移動は可能です。ただし日本・米国いずれの制度も発展途上であり、対応範囲には限りがあります。最新情報は必ず搭乗予定の航空会社公式サイトで確認し、不安な点は事前にお問い合わせください。
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※本記事は一般的な情報提供を目的としており、医学的な診断・治療に代わるものではありません。食物アレルギーの診断・治療・除去食の実施については、必ず医師・専門医にご相談ください。