食物アレルギーの領域では、原因食物の除去や治療法だけでなく「どう正確に診断するか」をめぐる動きも活発です。欧州アレルギー学会（EAACI）の診断ガイドライン改訂、米国FAREの大規模な全米指標レポート、そして日本の診療指針の改訂版公開と、検査・診断に関する国内外の最新動向を整理してご紹介します。
EAACI「IgE依存性食物アレルギー診断ガイドライン」の改訂
欧州アレルギー・臨床免疫学会（EAACI）は、食物アレルギー診断に関するガイドラインを約10年ぶりに改訂しました。血液中の特異的IgE抗体を測定する従来の検査に加え、アレルゲンを構成する特定のタンパク質（コンポーネント）ごとに感作の有無を調べる「コンポーネント検査」や、アレルギー反応を引き起こす血液細胞の反応性を調べる「好塩基球活性化試験（BAT）」の活用について、新たな推奨を示しています。BATは特にピーナッツやゴマアレルギーが疑われ、皮膚プリック試験や特異的IgE検査だけでは判断がつきにくい症例での活用が推奨されました（EAACI Guidelines on the Diagnosis of IgE-mediated Food Allergy）。
FARE「全米食物アレルギー指標レポート」を発表
米国の食物アレルギー研究・支援団体FARE（Food Allergy Research & Education）は2026年2月、米国疾病予防管理センター（CDC）の支援を受けた「全米食物アレルギー指標レポート（National Indicator Report on Food Allergy）」を発表しました。米国では3,300万人以上が食物アレルギーを抱えているとされ、アレルゲン別の有病率、複数アレルギーの状況、成人になってから発症するケース、経済的・心理的負担、診断と管理の実態まで幅広くデータが整理されています（FARE National Indicator Report on Food Allergy）。
日本「食物アレルギーの診療の手引き2023」改訂版が公開
日本国内では、食物アレルギー研究会が公開している「食物アレルギーの診療の手引き2023」および「食物経口負荷試験の手引き2023」の改訂版が2026年4月に公開されました。日本の確定診断は、（1）特定の食物摂取によりアレルギー症状が誘発されること（問診または食物経口負荷試験）、（2）その食物に感作されていること（特異的IgE抗体・皮膚試験が陽性）——の両方が確認できて初めて成立するという二段階の考え方が明確に示されています。特異的IgE抗体検査や皮膚プリック試験の数値だけでは、食物アレルギーの確定診断はできないとされている点は、保護者の方にもぜひ知っておいていただきたいポイントです（食物アレルギー研究会「食物アレルギーの診断」）。
日本と海外の比較——検査の位置づけの違い
欧米では近年、コンポーネント検査や好塩基球活性化試験といった血液検査技術の高度化が診断ガイドラインに明記され、「食物経口負荷試験を行わずにどこまで血液検査で診断精度を高められるか」に力点が置かれつつあります。一方、日本の診療指針は一貫して「症状の誘発」と「感作の証明」の両方を確定診断の必須条件とし、特異的IgE抗体検査の数値のみでの確定診断を明確に否定しています。血液検査を補助的に使いながらも、最終的には食物経口負荷試験による確認を重視する日本の姿勢は、欧米の技術先行型のアプローチとは異なる、より慎重な設計思想と言えるでしょう。ただしコンポーネント検査自体は日本でも一部医療機関で導入が進んでおり、今後のガイドライン改訂で位置づけが明確化される可能性があります。
専門家・公的機関の見解：根拠のない「IgG抗体検査」に注意
診断技術が進歩する一方で、根拠の乏しい検査サービスへの注意も呼びかけられています。日本アレルギー学会は、血中の食物抗原特異的IgG抗体を測定して「遅延型食物アレルギー」を判定するとうたう検査について、公式に注意喚起を行っています（日本アレルギー学会「血中食物抗原特異的IgG抗体検査に関する注意喚起」）。同学会によれば、①IgG抗体は食物アレルギーのない健常な人にも存在する、②食物経口負荷試験の結果と一致しない、③IgG抗体価は単に食物の摂取量を反映しているに過ぎない、④この検査結果を根拠に除去食を指導すると、原因ではない食品まで除去し栄養の偏りなど健康被害を招く恐れがある、との理由から、米欧のアレルギー学会と同様に診断的価値を否定しています。
国立成育医療研究センターも、食物アレルギーの診断で一般的に用いるのは特異的IgE抗体検査であり、たとえIgE検査が陽性でも症状が出ないのであれば食物アレルギーとは診断されず除去の必要もないと説明しています（国立成育医療研究センター「食物アレルギー」）。インターネット等で見かける有料の「遅延型アレルギー検査」の宣伝に惑わされず、診断は必ず医療機関の医師のもとで受けることが重要です。
まとめ
食物アレルギーの診断は、特異的IgE抗体検査や皮膚プリック試験に加え、コンポーネント検査や好塩基球活性化試験などの新しい検査技術が国内外で研究・導入されつつあります。ただし日本では、血液検査の結果だけで確定診断とはならず、食物経口負荷試験による症状誘発の確認が引き続き重要とされています。気になる症状がある場合は、自己判断せず、食物経口負荷試験を実施できる医療機関やアレルギー専門医に相談することをおすすめします。
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※本記事は一般的な情報提供を目的としており、医学的な診断・治療に代わるものではありません。食物アレルギーの診断・治療・除去食の実施については、必ず医師・専門医にご相談ください。