2026年4月1日、日本の食品表示基準が改正され、カシューナッツが新たに「特定原材料」（義務表示対象）に追加されました。これに加え、米国では経口免疫療法（OIT）と生物学的製剤の組み合わせによる研究が加速しており、食物アレルギー治療・対策の分野で重要な変化が続いています。本記事では、国内外の最新動向を整理し、日本への影響と比較をわかりやすくまとめます。
1. カシューナッツが特定原材料に追加（2026年4月1日施行）
2026年4月1日、消費者庁の食品表示基準改正により、カシューナッツが「特定原材料」（義務表示）に新たに追加されました。これにより、義務表示対象は従来の8品目から9品目に拡大されました（えび・かに・くるみ・小麦・そば・卵・乳・落花生・カシューナッツ）。
カシューナッツが追加された背景には、近年の木の実類アレルギー症例数の急増があります。令和6年度調査では、木の実類の症例数は鶏卵に次ぐ2位となり、カシューナッツはショック症状を呈した原因食物の第5位にも入っています。重篤なアナフィラキシーを引き起こすリスクがあることから、義務表示化が決定されました。
経過措置期間：2028年（令和10年）4月1日まで2年間の経過措置期間が設けられているため、製品によってはまだ旧表示のものも流通しています。消費者は現段階で成分表示を注意深く確認することが重要です。
2. ピスタチオも推奨表示品目に追加
同じく2026年4月1日より、カシューナッツと同じウルシ科に属する「ピスタチオ」が「特定原材料に準ずるもの」（推奨表示）に追加されました。カシューナッツとピスタチオは交差反応（一方にアレルギーがある場合、もう一方にも反応する可能性）が知られており、ピスタチオアレルギーの症例数も増加傾向にあります。推奨表示のため法的義務ではありませんが、事業者は積極的な表示対応が求められています。
食品表示の読み方や対象品目の詳細については、アレルギー食品表示の読み方ガイド：特定原材料8品目と特定原材料に準ずる20品目もあわせてご参照ください。
3. 米国の経口免疫療法（OIT）研究が大きく前進
2026年初頭に開催された米国アレルギー・喘息・免疫学会（AAAAI）年次大会では、経口免疫療法（OIT）に関する重要な知見が相次いで発表されました。
- 複数アレルゲンへの持続的寛解：年齢や対象アレルゲンの種類を問わず、OITにより持続的な無反応状態（sustained unresponsiveness）が達成できる患者が一定数いることが示されました。
- 幼児向けOITプロトコルの安全性確認：就学前児童を対象とした新しいOITプロトコルの安全性が確認され、副作用は多くの場合軽度であることが明らかになりました。複数アレルゲンへの同時OITも実施可能とされています。
- オマリズマブ（抗IgE抗体）との併用効果：OITにオマリズマブ（商品名：ゾレア）を併用することで、脱感作率が67〜85%に向上し（OIT単独は30〜40%）、副作用も減少することが示されました。FDAは2024年にオマリズマブをIgE介在性食物アレルギーに対して承認しています。
詳しくは経口免疫療法とは？最新の食物アレルギー治療法をわかりやすく解説もご覧ください。
4. 日本との比較：オマリズマブと食品表示制度の違い
米国では、FDAがオマリズマブを食物アレルギー（1歳以上のIgE介在性食物アレルギー）に対して承認し、OITとの組み合わせ療法の研究が活発に進んでいます。一方、日本では食物アレルギーに対するオマリズマブの適応承認は2026年7月現在まだ取得されていません。オマリズマブは日本では気管支喘息・季節性アレルギー性鼻炎・慢性蕁麻疹への適応はありますが、食物アレルギーへの保険適用はなく、治療の選択肢として一般的には使えない状況です。
また、表示制度の面でも日米に違いがあります。米国のFOOD Allergen Labeling and Consumer Protection Act（FALCPA）では牛乳・卵・魚・甲殻類・ナッツ・ピーナッツ・小麦・大豆・ごまの9大アレルゲン表示が義務付けられています。日本は今回の改正でカシューナッツを加えた9品目が義務化となりましたが、ごまは依然として推奨表示（任意）にとどまっており、消費者は日米双方の表示制度を意識した確認が重要です。
カシューナッツ・ナッツ類アレルギーの詳しい情報はピーナッツ・木の実（ナッツ類）アレルギーの危険性と生活での回避方法もご参照ください。
まとめ
2026年の食物アレルギー対策において、日本では4月のカシューナッツ義務表示化が最も大きな変化です。消費者は製品の成分表示をよく確認するとともに、2028年の完全施行に向けた事業者の対応状況も注視する必要があります。海外ではOITと生物学的製剤（オマリズマブ）の組み合わせによる治療研究が急速に進んでおり、近い将来、日本でも新たな治療選択肢が利用可能になることが期待されます。食物アレルギーをお持ちの方は、主治医と最新の治療情報を共有しながら、安全な生活を送るための対策を継続的に検討していくことが大切です。
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