2026年、食物アレルギーの治療分野は大きな転換期を迎えています。経口免疫療法（OIT）の有効性を示す新たなエビデンスが相次いで発表され、生物学的製剤オマリズマブの食物アレルギー治療への応用も拡大しています。国立成育医療研究センターによる牛乳アレルギー耐性獲得予測モデルの開発など、日本独自の研究成果も注目を集めています。本記事では2026年の最新研究・治療動向を国内外にわたってまとめます。
1. 経口免疫療法（OIT）の最新エビデンス：カシューナッツ・ピーナッツで好成績
2026年1月、Journal of Allergy and Clinical Immunology: In Practiceに掲載された研究では、就学前の子ども（未就学児）に対してカシューナッツやクルミの経口免疫療法を実施した結果、81.4%が4,000mgの経口食物負荷試験（OFC）に成功し、食事制限の緩和が実現できたと報告されました（出典：JACI:In Practice 2026）。
さらにポーランドの医療大学では、カシューナッツタンパク免疫療法の有効性を検証するランダム化比較試験（RCT）が進行中で、2026年4月にリクルートが完了しました（PMC 2026）。米国ノースカロライナ大学では舌下免疫療法（SLIT）の臨床試験が2026年6月に開始され、2028年末までの完了が見込まれています。
日本との比較
日本では経口免疫療法は一部の専門医療機関で実施されていますが、標準治療としての保険適用は限定的です。一方で米国ではピーナッツ経口免疫療法薬「Palforzia」が2020年にFDA承認を受けていましたが、2026年中頃に自主的に販売中止となり、現在はオマリズマブが複数食物アレルギーに対する唯一のFDA承認薬として注目されています。
2. オマリズマブ（ゾレア）：複数食物アレルギーへの新展開
2024年にFDAが複数食物アレルギーに対して承認したオマリズマブ（商品名：Xolair）は、2026年現在も治療の選択肢として国際的に注目されています。同薬は卵・乳・小麦・ナッツ類などの複数食物に対するアレルギーを持つ患者（成人も含む）への世界初の薬剤承認であり、従来の食物特異的なOITと組み合わせることで相乗効果が期待されています（出典：NEJM 2024）。
2026年2月のFDA専門家パネルでは、生物学的製剤を含む新規治療の評価枠組みについて議論が行われました（FDA Expert Panel on Food Allergies 2026年2月）。
日本との比較
日本ではオマリズマブは気管支喘息やアレルギー性鼻炎への保険適用はありますが、食物アレルギーへの適応拡大はまだ承認されていません。欧米と比較して食物アレルギーへの生物学的製剤の導入は遅れており、今後の国内臨床試験の進展が期待されます。
3. 国立成育医療研究センター：牛乳アレルギーの耐性獲得を3年後に予測するモデルを開発
日本国内では、国立成育医療研究センターが牛乳アレルギーを持つ4歳未満の乳幼児に対する緩徐微量経口免疫療法（SLOIT）を行った際の、3年後の耐性獲得率を予測する数理モデルを日本で初めて開発したと発表しました。このモデルにより、個々の患者の状態に応じた治療方針の個別最適化が可能になると期待されており、「どの患者がSLOITに最も適しているか」という臨床的な意思決定を支援する重要なツールとなりえます。
4. 2026年AAAAI学術集会：リミブルチニブと新規治療の最前線
2026年2月に開催されたAAA（米国アレルギー・喘息・免疫学会：AAAAI）年次学術集会では、BTK阻害剤リミブルチニブ（remibrutinib）を含む新規生物学的製剤の食物アレルギー・アトピー疾患への有効性が報告されました（出典：Pharmacy Times 2026）。また、免疫療法の新しいアプローチや、複数食物アレルギーを同時に管理する戦略についても多くの演題が発表されています。詳細は【2026年最新】カシューナッツとオマリズマブ治療もご参照ください。
5. カシューナッツ義務表示化と治療研究の連携
日本では2026年4月1日にカシューナッツが食物アレルギー表示の「特定原材料」（義務表示）に追加されました（消費者庁 食物アレルギー表示情報）。これはカシューナッツアレルギーの症例数が近年急増し、木の実類の中では第2位になっていることが背景にあります。表示義務化と並行して治療研究も進む状況については、カシューナッツ表示義務化2026｜保護者・外食客が知るべき全ポイントもご覧ください。
まとめ
2026年は食物アレルギー治療において経口免疫療法の有効性エビデンスが蓄積し、オマリズマブなど生物学的製剤の役割も明確化されてきた重要な年です。日本では国立成育医療研究センターによる牛乳アレルギー耐性獲得予測モデルという独自の研究成果がある一方、生物学的製剤の食物アレルギーへの保険適用においては欧米に後れをとっています。引き続き国際的な研究動向を注視しながら、日本の患者・家族に有益な情報を提供してまいります。
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